日本での引越しで確認しておきたい8つのこと
1.引っ越しにかかる金額
日本で引っ越すときの初期費用は、新居の家賃×４～6月分かかると言われています。新居の条件（敷金・礼金ありなし等）も関係しますが、例えば新居の家賃が月7万円だとしたら、初期費用は28～42万円という計算です。大型家具や家電の購入なども検討している人は、本体代ほか設置費用などさらに出費が増えるので、事前に財布と相談して計画を立てておきましょう。
2.引っ越しを決めたら、管理会社や大家さんへ連絡を
通常、引っ越しの1か月以上前には今住んでいるところの管理会社や大家さんに物件の解約を申し出る必要があります。引っ越しが決まった時点で、その旨と大まかな日取りなど解約の申し出を伝えましょう。家を借りたときの契約書に申し出のルールや、連絡方法が記載されているはずなので事前にチェックすることも忘れずに。
3.引越し荷物の運び方
家具や荷物を運ぶ方法によって引っ越し費用も変わります。ここでは2種類の方法を、それぞれの長所と短所を含めてご紹介します。
A.引っ越し業者に依頼
日本の引っ越し業者の梱包技術はプロ並み。引っ越し途中で大型家具を壊さないようにしっかり保護し、退居時の簡単な家の保養もしてくれます。梱包用の段ボールは業者から支給する場合が多いので、段ボールを探す必要はありません。また、日本の引っ越し繁忙時期は3月と4月。11月は比較的にオフシーズンなので狙い目です。
余裕のある見積もりを組める人には、荷物のパッキングを依頼できるサービスもおすすめ。シーズン、時間帯、距離、荷物の内容などで金額は異なりますが、手厚いサービスを受けられるのも魅力です。事前にメールや電話で業者さんに引っ越し金額を見積もってもらいましょう。
B.宅配業者に依頼
家具も備え付け、荷物が少ない単身住まいの方ならクロネコヤマトなどの引っ越しサービスもおすすめです。事前梱包をした上で、荷物引き取り～梱包～お届け～設置まで一貫して行ってくれます。ベッドや冷蔵庫など、大型家具の運び出しを1点から申し込みできるサービスもあり、よりコストを抑えた引越しが実現できます。自分のライフスタイルに合わせて必要な引越しサービスを探してみるといいかもしれません。
（参考）クロネコヤマト：https://www.008008.jp/en/
4.引っ越しに必要な公的手続き
引っ越しをするときは、引っ越し先に応じて届け出を自治体に提出する必要があります。別の市区町村へ引っ越しをする場合は「転出届」と「転入届」を、同じ市区町村内で引っ越しをする場合は「転居届」を提出しましょう。「転出届」の提出期限は引っ越し日の14日前から当日まで、「転入届」と「転居届」は引っ越し日の当日から14日後までに手続きを済ませなければなりません。申請時には、在留カード、健康保険証、マイナンバーカードなどが必要です。詳しくは、総務省のHPにて確認を。
5.水道、電気、ガス、インターネットの解約＆契約
新居に引っ越す際に、アパートやマンションの契約のほかに、電気、ガス、水道の契約をしなければなりません。また退去した家は、これらの利用停止手続きが必要になってきます。インターネットを自分で契約している場合はその解約も必要です。
【入居時】
電気・水道は立ち会い不要だが、ガスの開栓には立ち会いが必要なので注意。
【退去時】
立ち会いは基本的にすべて不要。ただし、ガス・水道の閉栓の際、オートロックの建物の場合はガスや水道のメーター場所に担当者を入れるため、立ち会いが必要になる場合もあり。
引っ越しに伴うライフラインの手続きは、引っ越し日の約1か月前から申し込みが可能です。引っ越しの1週間前までには済ませておき、解約日は引越し当日にしておきましょう。
参考：引越し連絡帳（https://www.hikkoshi-line.com/navi/）（日本語）
6.郵便物の転送手続き
引っ越し後、旧住所に郵便物が届いてしまってもご安心を。「転居届（郵便物の転送のための届出）」を郵便局に申請すれば、1年間新しい住所に転送してくれるので、その間に必要な住所変更を行えます。申し込み方法は、郵便局で指定用紙をもらって記入、または公式HPからも申し込める「e転居」があります。ぜひ活用してみましょう。
e転居：https://welcometown.post.japanpost.jp/etn/（日本語）
7.引っ越し時の立ち会い
引っ越し当日は、住居の壁、床などに損傷がないかなど管理会社や大家さんが確認をします。事実確認をスムーズかつ穏便に済ませるため、また自分の権利を守るためにも一緒に立ち会うことがベストです。万が一傷が見つかった場合は、入居時に支払った敷金からお金が差し引かれ、残りの金額が返金されます。日本では家をきれいに掃除してから退居することが一般的。荷物の片づけが終わったら、水まわりや床などの掃除もお忘れなく！
8.使わなくなった家具はどう処分する？
日本では大型家具や家電を捨てるときは、「粗大ごみ」のシールを購入して廃棄するものに貼り付ける必要があります。廃棄物と自治体によって金額が異なったり、事前に回収の日付を予約する必要があったりするため、捨てる前に住んでいる自治体のホームページをご確認いただくと安心です。使えるものなら、近隣の人に無料で譲ることができる「ジモティー」や、「メルカリ」「ラクマ」などのフリマアプリに出品してみるのも一つの手段です。
事前準備をしっかりして、スムーズな引越しができますように！
edit&text_Ami Hanashima
